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シェアハウス

シェアハウスもゲストハウスもルームシェアも、
それぞれの個室があり、LDKなどは皆でシェアする
というイメージです。
建物内に共用スペースがあり、
居住者がそこで接点をもてるような
住宅のことをシェアハウスと呼ぶようです。

一般的には、ゲストハウスが短期貸しの宿泊施設
であるのに対し、シェアハウスは長期間の賃貸住宅

基本的には事業者が賃貸住宅として管理運営を
行っているものがシェアハウスに多い形態ですが、
中には、住人個人が主体となって
運営を行う物件もあります。

シェアハウスとは

1つの住居に複数の人が同居する
賃貸マンションの和製英語。
一般に、キッチン、リビング、バスルームは共用で、
個室はプライバシースペースとして利用される。
シェアハウスの多くは、以前は寮やアパート、
民家だった建物を改装して運営されている。
住人は基本的に個室で生活し、
リビング、キッチン、トイレ、バス、洗濯機
などのみを共有する。
一般的にルームシェア
海外では「フラットシェア」「ハウスシェア」
と呼ばれる。
アパートやマンションの賃貸形態であるが、
日本のシェアハウスは企業主導で運営されることが多く、
従来のバスレスアパートのように
経済的メリットしかないのではなく、
管理・運営に責任を持つ企業によって運営され
その管理・運営には責任を持つ企業によって
運営されている。
このタイプのシェアハウスの最大の魅力は、
共有施設を利用する際に発生する住人同士の
コミュニケーションにある。

シェアハウスの歴史

日本が世界に誇るシェアハウスの起源は、
1980年代から1990年代にかけて、
日本で住居を借りることが難しい外国人に
日本人がドミトリーを貸したことに始まります。
当時は「ゲストハウス」「ガイジンハウス」
と呼ばれていました。
その後、日本人がこれらの住宅に魅力を感じ、
住み始めるようになりました。
当時は、運営者や入居者の多くが
バックパッカー文化に精通していたこともあり、
月極めの住居でありながら、
ゲストハウスのようにオープンで
おおらかな文化を持つ家が多かった。
2000年代に入り、シェアハウスの普及に伴い、
上記のような意味を持たず、単に安さをアピールしたり、
ドミトリータイプの住居をメインに利用する業者が
一時的に増加した。
この流れが業界を混乱させることを危惧し、
2005年にひつじ不動産が、2006年に
日本ゲストハウス連盟（現日本シェアハウス連盟）が
が設立され、入居者同士のコミュニケーションを
訴求するシェアハウスのルール策定や、
正しい市場情報の発信を行うことになりました。
この頃、「デザイナーズ・シェアハウス」と呼ばれる、
インテリアやオペレーター主導のコミュニティ運営に
こだわった物件群が登場しました。
当時これらの物件を扱っていた会社は、
現在では大手シェアハウス運営会社に成長しています。
その流れの中で、「ゲストハウス」という
誤解を招く名称をやめ、「シェアハウス」という名称を
使用する決断をする事業者が増えていきました。
2013年には、インターネットカフェ大手の
マンボウが東京都内で運営するシェアハウスを名乗る
レンタルオフィスが、数々の法令に違反していたことが
明るみに出ました。
一部のシェアハウスは、消防法や東京都建築安全条例
などの法令に定められた共同住宅の基準に適合しておらず、
「『シェアハウス』という名の『免責住宅』」である
として問題視されるようになりました。
こうした中、当時の国土交通大臣が
「シェアハウスは建築基準法上の寄宿舎に該当する」
との見解を示し、既存の小規模シェアハウスの存続が
危ぶまれた時期もありましたが、業界関係者の努力により、
2014年に国土交通大臣が
「シェアハウスに関する規制を緩和する」と述べ、
実際に2019年の規制緩和へとつながりました。
このような市場の乱高下が続く中、
日本におけるシェアハウス物件数は、
特に2000年代前半に年率30%で増加しています。
2019年現在、シェアハウスは4,867物件、約6万世帯が住んでおり、
物件数は関東地方を中心に年々増え続けており、
1物件あたりの平均世帯数は12世帯を超えています。
2010年代半ばから、共通の趣味を持つ入居者を募り、
事業者がさまざまなサービスを提供するシェアハウスが
注目されています。
このようなシェアハウスは「コンセプトシェアハウス」
と呼ばれ、同じ職業や同じ資格を持つ人が
スキルアップできるタイプや、
同じ趣味を持つ人が一緒に住むタイプなど、
様々なタイプがあります。
不動産の性質上、入居者が限定されるシェアハウスを
長期間継続することは難しく、そのコンセプトは
広く浸透していませんが、
「茶道」「料理」「英会話」「ガーデニング」など、
学びや体験を重視したシェアハウスが増加傾向にあり、
コンセプト型シェアハウスへの流れの
延長線上にあるものです。
また、シングルマザーが助け合うシェアハウスや
ファミリー向けのシェアハウスなど、
多世代が集うシェアハウスも少しずつですが
登場してきています。

海外でのシェアハウスに関連する住まい方

米国のコハウジング、北欧のコレクティブハウス
ロシアの共同住宅などは1990年代から存在しています。
この流れを受け、日本でも少数のコレクティブハウス
が開発されたが、シェアハウスと異なり、
各戸に水道があるため価格帯が高くなる傾向にあり、
その数は増えていません。
日本のシェアハウスに似た物件は、海外でも展開されています。
日本では、複数の世帯で家を共有することを「下宿」と呼び、
長い歴史を持っています。
また、江戸時代に建てられた井戸などを共有する
集合住宅「長屋」にも、同様の形態が見られます。
高齢者のためのコミュニティとして、グループリビングや
サービス付き高齢者向け住宅は
魅力的な住まいの選択肢として存在します。
近年、シェアリングエコノミー、ギフトエコノミー、
サステナブルハウスといった、二地域居住、
地域の空き家活用として町の活性化として、
シェアハウスへの関心が高まっています。